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仮想通貨・ビットコインに対するテレビ報道と考察

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こんにちは手乗りタイガー@仮想通貨です。

ようやく暴落ムードが落ち着いてきましたね。今回は3段階にわかれて暴落したので流石にメンタルがやられました。笑

報道ステーションでも連日ビットコインをテーマに報道を行っていましたね。
今回はテレビ報道から分かる仮想通貨に対する世論価格への影響を考えていきます。

ちなみに、チャートを見る時はコインチェックのウィジェット機能が非常に便利ですよ。下図のような感じでリアルタイムで価格を見ることができます。

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仮想通貨に関するテレビ報道

1月18日まで続いた仮想通貨暴落に伴って、テレビや新聞では連日仮想通貨に関する報道が行われていました
ここではテレビ等のマスメディアが仮想通貨に対してどのような意見をもっているのか?を考えていきます。

報道ステーションでは仮想通貨で大損した人の様子がかなり過剰にピックアップされています。(おそらく以下のツイート)

この人物は仮想通貨を現物ではなく、FXで取引していたため、仮想通貨価格の急落によって証拠金以上の大きな損失を出した訳ですね。

FXは仕組み上、一定以上の価格下落(上昇)が起きて大きな損失を抱えた場合は、本人の支払能力を超えた損失が出ないように「ロスカット」という強制損切システムがあります。

これによって、将来仮想通貨の価格が上昇するとしても、ロスカットを喰らった投資家は市場から強制的に退場させられる訳ですね。

しかしここで賢い視聴者は疑問を持つべきです。

「これだけ価格が上昇してきているのであれば、現物であればダメージは少ないのではないか?」

そうなんです。確かに最高価格時点から比べればかなり資産が減ったことは事実です。
しかし、元本から考えればわずか2か月前にイーサリアムに参入した投資家は約310%のリターンを得ている計算になります。(2018年1月19日時点)

長期的に見ればこれだけ上がっている中で、元本を超えてしまう大きな損失を出してしまったのは、一重にこの投資家が過大なリスクを取っていたからに他なりません

マスメディアはこの事実を伝えずに「仮想通貨は危ないもの」というイメージを前面に押し出している傾向にあります。
以下の日経新聞の報道も全く同じと言えます。

マスメディアによる批判が価格に及ぼす影響

結論から言えば、「短期的には下落要因」となり「長期的には関係がない」と断言できます。

その大きな理由は、貨幣の価値はその貨幣に付随する経済活動量に依存するという大前提があります。
まず、仮想通貨が利用される場面が増え、既存の通貨では対応できない場面が増えると仮定しましょう。最近ではXRPによる国際間決済がよく話題になりますね。

この場合、通常の通貨で決済する場合と仮想通貨で決済する場合の決済費用の差額分が仮想通貨を利用することによる付加価値となる訳です。当然これが拡大していけば、この仮想通貨の需要は高まり、ある程度お金を払ってもいいと思う人が増加するのですね。

これが通貨の価値を規定する本質です。

一方で、仮想通貨(特にビットコイン)には希少性を理由とした、デジタルゴールドとしての価値も認められつつあります。
これはビットコインの発行上限数量が2,100万枚と規定されており、希少性が担保されていることに依存します。

しかし、ビットコインとゴールドとの最も大きな違いは、ゴールドは希少性のある高級なモノとしての共通認識が世界中に浸透しており、装飾品としての価値も認められています。

例えばビットコインはそうではないですよね・・・。要はいかに利用価値があることを世間にアピールできるか?が今後の焦点となりそうです。

結局こうした原理原則を考えれば、マスコミの煽りなど無意味なのですね。

賢い皆様はぜひこうした基本を忘れずに長期的に投資できる通貨を選択して下さいね!!
私はコインチェック銘柄はかなり信頼しています。

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